かかりつけの小児科の決め方｜確認しておく6つのこと
かかりつけの小児科をどう選ぶか。距離、診療日、予防接種と健診への対応、予約の仕組み、夜間・休日の案内、相談のしやすさという6つの観点から、決めるときに確認しておきたいことを整理しました。
乳幼児健診のスケジュール｜自治体の健診と医療機関で受ける健診
執筆: 産婦人科と小児科の教科書 編集部
乳幼児健診は子どもの発育と健康を確認する機会で、市区町村が実施するものと医療機関で受けるものがあります。1歳6か月児健診と3歳児健診は母子保健法にもとづき市区町村に実施が義務づけられており、それ以外の時期の健診は自治体ごとに設定されています。この記事では時期の目安、費用、受け忘れたときの対応、予防接種との組み合わせ方を整理します。
2種類の健診がある
乳幼児健診には、大きく2つの種類があります。
| 市区町村が実施する健診 | 医療機関で受ける健診 | |
|---|---|---|
| 場所 | 保健センターなど（集団健診） | 小児科などの医療機関（個別健診） |
| 時期 | 1歳6か月児健診・3歳児健診は法律にもとづく。ほかは自治体が設定 | 自治体が受診票を交付する時期 |
| 費用 | 公費（無料）が一般的 | 受診票の範囲は公費。それ以外は自費 |
1歳6か月児健診と3歳児健診は、母子保健法にもとづいて市区町村に実施が義務づけられています。これに加えて、多くの自治体が3〜4か月児健診などを独自に実施しています。
自治体によって実施する時期も方式も異なるため、お住まいの市区町村の案内が基準になります。案内は母子健康手帳の交付時に渡されるか、時期が近づくと通知が届くのが一般的です。
時期の目安
自治体によって異なりますが、一般的に設定されることが多いのは次の時期です。
- 生後1か月 — 出産した医療機関で受けることが多い（産後2週間健診・1ヶ月健診）
- 生後3〜4か月 — 多くの自治体が実施
- 生後6〜7か月／9〜10か月 — 医療機関での個別健診として受診票を交付する自治体が多い
- 1歳6か月 — 法律にもとづく健診（1歳6か月児健診の検査項目）
- 3歳 — 法律にもとづく健診（3歳児健診の検査項目）
このほか、5歳児健診を導入する自治体も増えています。実施の有無と時期は自治体ごとに違うため、届いた案内を確認してください。
なお乳幼児健診の内容や医学的な判断については、健診を担当する医師・保健師にご相談ください。本記事は制度と手続きの整理です。
費用と持ち物
法律にもとづく健診と、自治体が受診票を交付している健診は公費でまかなわれ、自己負担なしで受けられるのが一般的です。受診票の対象外の時期に健診を希望する場合は自費になります。
持ち物は次のとおりです。
- 母子健康手帳（必須）
- 受診票・問診票（事前に記入しておく）
- 健康保険証、子ども医療費受給者証
- おむつ、着替え、授乳の用意
- 集団健診の場合はバスタオルなど（自治体の案内による）
問診票は事前に記入して持参するのが原則です。気になっていることを書く欄があるので、質問したいことをあらかじめ書き出しておくと、当日聞き忘れません。
受け忘れたとき、行けなかったとき
指定された日に行けなかった場合でも、あきらめる必要はありません。多くの自治体が次のような対応をしています。
- 別の日程への振り替え
- 個別に医療機関で受診できる案内
- 対象期間内であれば後から受診可能
まずは保健センターに電話して事情を伝えてください。体調不良で行けなかった、日程が合わなかったなど、理由は問われません。
また、法律にもとづく1歳6か月児健診と3歳児健診は、受診の確認が行われることがあります。連絡が来た場合は無視せず、状況を伝えてください。受診をうながすための連絡であり、責める趣旨のものではありません。
予防接種と組み合わせて考える
0歳の間は予防接種の回数が多く、健診と時期が重なります。まとめて計画すると通院回数を減らせます。
医療機関によっては、健診と予防接種を同じ日に受けられる場合があります。可能かどうかは施設によって異なるため、予約の際に確認してください。
予防接種のスケジュールは複雑で、接種の間隔にも決まりがあります。かかりつけの小児科を決めて、そこで管理してもらうのが最も確実です。接種の記録も一か所に集まります。
かかりつけの決め方はかかりつけの小児科の決め方で整理しています。お住まいの地域の小児科は全国の小児科を都道府県から探すページから確認できます。
引っ越し・里帰りのときの扱い
引っ越した場合
受診票は自治体ごとに発行されるため、転入先で交換が必要になるのが一般的です。転入届を出すときに、母子健康手帳と未使用の受診票を持参して窓口で確認してください。健診の案内も転入先から届くようになります。
里帰り中の場合
住民票のある自治体の受診票は、里帰り先では使えないことがあります。その場合はいったん自費で受診し、後から払い戻しを申請する形になることがあります。領収書は必ず保管してください。扱いは自治体によって異なるため、帰省前に確認しておくと安心です。
妊婦健診の補助券も同様の扱いになります（妊婦健診の費用と補助券）。里帰りに関わる手続きはまとめて確認しておくのが効率的です。
よくある質問
- 乳幼児健診は必ず受けなければいけませんか？
- 1歳6か月児健診と3歳児健診は母子保健法にもとづき市区町村に実施が義務づけられており、受診が強くすすめられています。罰則があるわけではありませんが、発育や健康の確認の機会として受けることをおすすめします。
- 健診の費用はかかりますか？
- 法律にもとづく健診や自治体が受診票を交付している健診は、公費でまかなわれ自己負担なしで受けられるのが一般的です。受診票の対象外の健診は自費になります。
- 指定された日に行けませんでした。
- 保健センターに連絡すれば、振り替えや個別受診の案内を受けられることが多くあります。理由は問われませんので、まずは電話してください。
- 健診と予防接種は同じ日に受けられますか？
- 医療機関によります。可能な施設もあれば、別の日にする施設もあります。予約の際に確認してください。
- 集団健診と個別健診はどちらがよいですか？
- 自治体がどちらの方式で実施しているかによります。選べる場合もありますが、多くは時期ごとに方式が決まっています。届いた案内に従ってください。
本記事は制度・費用・選び方に関する一般的な情報の整理であり、医学的助言ではありません。個別の症状・治療については、かかりつけ医・受診先の医療機関にご相談ください。制度・金額は記事内記載の時点の情報です。