小児科は何歳まで？中学生・高校生の受診と内科への切り替えの目安

小児科に「何歳まで」という決まりはあるのか

まず結論からお伝えすると、小児科を受診できる年齢に、法律などで一律に定められた上限はありません。「小児科は15歳まで」というイメージを持つ方は少なくありませんが、これは制度上の決まりではなく、慣習的な目安に近いものです。

診療対象の年齢について、日本小児科学会は2006年4月に、小児科が診療する対象年齢を従来の「中学生まで」から「成人するまで」に引き上げることを決め、全国的に周知する活動を行ってきました。学会はあわせて、これまで小児科に通院していた15〜20歳の方はもちろん、通院していなかった15〜20歳の方も気軽に小児科医に相談してほしい、という趣旨の呼びかけをしています。つまり学会の考え方としては、中学生・高校生はもちろん、高校を卒業した年代であっても小児科の診療対象に含まれます。

背景には、病気の治療だけでなく、成長や発達、思春期特有の心身の変化までを継続して見守るという小児科の役割があります。子どもの頃からの経過を知っている医師に思春期以降も相談できることは、本人にとっても保護者にとっても安心材料になります。

ただし、実際に何歳まで受け入れるかは医療機関ごとに方針が異なります。「原則として中学生まで」としているクリニックもあれば、高校生以降も広く受け入れているクリニックもあります。年齢が気になる場合は、受診前に電話やWebサイトで方針を確かめておくとよいでしょう。

年齢別に見る受診先の一般的な目安

「何歳まで」という決まりはないものの、受診先の考え方には年齢層ごとのおおまかな傾向があります。あくまで一般的な目安であり、実際の運用は医療機関や家庭ごとに異なる前提でご覧ください。

制度の面でも、高校生年代までは「子どもの医療」として支えられる環境が広がっています。こども家庭庁の調査（2025年4月1日現在）によると、こどもに係る医療費の助成は全ての都道府県・市区町村で実施されており、市区町村では通院・入院とも「18歳年度末（高校生年代）まで」を対象とする自治体が最も多くなっています（通院では1,741市区町村のうち1,576）。2026年7月時点では、多くの地域で高校生も窓口負担の軽減を受けながら受診できる状況といえます。助成の対象年齢や自己負担の有無は自治体ごとに異なるため、お住まいの市区町村の窓口やWebサイトでご確認ください。

地域ごとの小児科の施設数や分布が気になる方は、全国の統計データもあわせて参考にしてください。

内科への切り替えタイミングに一律の正解はない

「いつ小児科を卒業して内科に切り替えるべきか」に、一律の正解はありません。日本小児科学会は「小児期発症疾患を有する患者の移行期医療に関する提言」の中で、小児期の医療から成人期の医療への移り変わり（移行期）を「何歳から何歳まで」と年齢で区切るのではなく、患者ごとの身体的・人格的な成熟に応じて個別に考える段階と位置づけています。また、移行期にどのような医療を受けるかの決定権は患者本人にある、という原則も明示されています。

特に持病のない子どもの場合、実際の切り替えは次のようなきっかけで自然に進むことが多いようです。

• 中学・高校の卒業や進学、引越しなど、生活環境が変わるタイミング
• かぜや腹痛などの急な体調不良の際に近くの内科を受診し、そのまま内科に移るケース
• 体格が大人とほぼ変わらなくなり、本人が内科の受診を希望するようになったとき

一方、先天性の病気や慢性疾患など、小児期に発症した病気で通院を続けている場合は、自己判断で通院先を変えるのではなく、まず主治医に相談することが大切です。提言でも、小児科と成人診療科が連携して切れ目のない医療を提供することが期待されると述べられており、移行の際は診療情報提供書（紹介状）などによる引き継ぎが行われます。移行のタイミングや移行先は病気の内容によって大きく異なるため、気になる場合はかかりつけ医・受診先にご相談ください。

思春期（中学生・高校生）の受診先はどう考える？

思春期は、体の成長と心の変化が同時に進む時期です。頭痛や腹痛、朝起きづらい、立ちくらみがするといった体調不良の背景に、成長期特有の体の変化や生活リズム、ストレスが関係していることもあり、大人と同じ枠組みだけでは判断しにくい場合があります。

小児科は、成長・発達の経過を踏まえて思春期の心身を診ることに慣れている診療科です。乳幼児期からの経過を知っているかかりつけの小児科があれば、思春期の不調についても相談しやすいでしょう。前述のとおり、日本小児科学会も15〜20歳の年代に対して小児科医への相談を呼びかけています。

一方で、本人が「小児科は小さい子どもが行くところ」と感じて受診をためらうこともあります。その場合は内科や、症状に応じた診療科を選ぶのも自然な選択です。移行期医療の提言でも、本人が理解力に応じた説明を受けて自分で決められることが重視されています。思春期の受診先は、保護者が一方的に決めるのではなく、本人の気持ちを聞きながら一緒に考えることをおすすめします。

なお、月経に関する悩みや体の変化については、産婦人科も相談先の一つになります。全国の産婦人科を都道府県から探すページも参考にしてください。いずれの場合も、症状が長引く・強くなるなど気になることがあれば、早めにかかりつけ医や受診先にご相談ください。

かかりつけの小児科を持つメリット

「何歳まで通えるか」を考えるうえで前提になるのが、かかりつけの小児科を持っておくことです。かかりつけ医がいると、次のような利点があります。

• 成長・発達の経過、予防接種歴、アレルギー歴などを踏まえた診療を継続して受けられる
• ふだんの様子を知っているため、症状の変化や気になるサインに気づいてもらいやすい
• 専門的な検査や入院が必要になった場合に、地域の病院への紹介が進めやすい
• 内科への切り替えや移行期医療についても、相談しながら進められる

国の制度でも、かかりつけ医の機能は後押しされています。診療報酬には、同じ医療機関を4回以上受診した未就学児を対象に、かかりつけ医としての継続的な診療を評価する「小児かかりつけ診療料」という仕組みがあります（2026年7月時点）。こうした仕組みに対応した診療所では、かかりつけ医としての体制づくりが進められています。

また、夜間や休日に子どもの急な体調不良で受診を迷ったときは、全国共通の短縮番号「#8000」（こども医療電話相談）に電話すると、お住まいの都道府県の相談窓口につながります。かかりつけ医と#8000の両方を知っておくと、いざというときに落ち着いて対応しやすくなります。

これから出産を控えてかかりつけ医を探し始める方や、引越しで新しい小児科を探す方は、全国の小児科を都道府県から探すページから、お住まいの地域の小児科を確認できます。

よくある質問

小児科は中学生・高校生でも受診できますか？

受診できます。日本小児科学会は2006年に、小児科の診療対象年齢を「中学生まで」から「成人するまで」に引き上げる考え方を示しており、15〜20歳の方にも小児科医への相談を呼びかけています。ただし実際の受け入れ方針は医療機関ごとに異なるため、事前に電話やWebサイトで確認しておくと安心です。

内科への切り替えは何歳が目安ですか？

一律の決まりはありません。中学・高校の卒業や進学といった生活の節目で切り替える例が多い一方、日本小児科学会の提言では、移行の時期は年齢で区切るのではなく、本人の成熟や病状に応じて個別に考えるものとされています。持病の治療を続けている場合は、まず主治医にご相談ください。

大人になっても小児科に通い続けてよいのでしょうか？

小児期に発症した病気の治療を続けている場合など、成人後も小児科で診療を受けているケースはあります。学会の提言では、本人の病状や希望に応じて小児科と成人診療科が連携して引き継ぐ「移行期医療」の考え方が示されています。切り替えの時期や移行先は、病状に応じて主治医と相談しながら決めていきます。

夜間や休日に子どもの体調が急に悪くなったときはどうすればよいですか？

全国共通の短縮番号「#8000」（こども医療電話相談）に電話すると、お住まいの都道府県の窓口につながり、受診の目安などを相談できます。実施時間帯は地域によって異なります。呼びかけへの反応がない、けいれんが続くなど明らかに緊急性が高いと感じる場合は、119番をご利用ください。