妊娠したかも、病院はいつ行く？産婦人科の初診は74%が妊娠6週までに受診

初診の74%は妊娠6週まで、という実態

妊娠したかもしれない、と思ったとき。妊娠検査薬が陽性だったとき。どの病院にいつ行くかは、誰もが最初に迷うところです。行き先は産婦人科（産科）で、妊娠の確認と経過の管理を行う診療科です。先にお断りすると、この記事では「妊娠何週で受診すべきか」という医学的な解説はしません。受診時期の案内は施設ごとに異なるためで、確実なのは受診を考えている施設に電話で確認することです。

その前提で、実際にみんながいつ動いているかのデータを見てみます。

妊娠に気づいてから数週間のうちに、大半の人が初診から分娩予約まで進んでいることがわかります。なお、これは平均的な実態を示すものであり、これより遅いと問題があるという意味ではありません。

いま自分が妊娠何週なのか、最終月経の開始日から数えた日付は出産予定日・妊娠週数の計算で確認できます。ただし予定日と週数は、初診時の超音波検査をもとに医師が確定します。

最初に受診した施設で、そのまま産む人が約半数

初診の行き先が重要なのは、最初に受診した施設がそのまま出産する施設になりやすいためです。

民間の共同アンケート（2016年・回答489人）では、初診から出産まで1か所で完結した人は47.9%とほぼ半数でした。残りの半数も、自分から比較して乗り換えた人ばかりではなく、里帰りや「施設が分娩を扱っていなかった」という事情によるものが含まれます。分娩予約を取ったあとに施設を変更した人は約7%にとどまります。健診の記録は受診のたびに今の施設に積み上がっていくため、時間が経つほど施設を変える動機は薄れていきます。

つまり、じっくり比較する期間が長く用意されているわけではなく、初診で選んだ施設か、そこから紹介された施設で産む流れが標準になっています。初診の施設選びは、実質的に産院選びの入口です。

その産婦人科で産めるとは限らない

もう1つ、初診の前に知っておきたい事実があります。産婦人科の半数以上は分娩を扱っていません。

当サイトが公的データから集計したところ、産婦人科・産科を掲げる3,615施設のうち、分娩を取り扱うのは46.2%でした。日本産婦人科医会の施設情報調査2025でも、分娩取扱施設は全体の39.4%と報告されています。

外来のみの施設で初診を受けること自体はまったく問題ありませんが、その場合、出産する施設は別に選ぶことになります。近くの施設が分娩を扱っているかどうかは、全国の産婦人科を都道府県から探すページで事前に確認できます。

初診の前に調べておくとよい3つのこと

初診の前にすべてを決める必要はありません。ただ、次の3点だけ調べておくと、その後の動きが変わります。

• その施設は分娩を扱っているか：扱っていない場合は、どこで産むかを別途考えることになります。通える範囲の施設一覧を先に眺めておくだけでも違います
• 希望する条件に対応しているか：無痛分娩、立ち会い出産、個室などは施設によって対応が分かれます。こだわりたい条件があるなら、初めから対応施設を選ぶほうが後の変更より簡単です
• 費用の目安：妊娠確認の初診は原則自費で、出産費用にも施設差があります。金額は電話や公式サイトで確認できます

比較の軸は産婦人科・産院の選び方で詳しく整理しています。

受診前の電話で確認できること

受診時期を含め、初診前の疑問の多くは施設への電話で解消できます。医学的な相談ではなく受診の段取りの確認なので、受付の方への質問で足ります。

• 妊娠検査薬が陽性の場合、いつごろ受診すればよいか（その施設としての案内）
• 初診に予約が必要か
• 初診の費用はどのくらいか
• 分娩を扱っているか。扱っている場合、予約の状況はどうか

特に受診時期は、施設ごとに案内が異なる代表的な項目です。ウェブサイトに記載している施設もありますが、記載が見当たらなければ電話で聞くのが早く確実です。電話をかけるのは診療時間内が基本で、診察の合間の対応になるため折り返しになることもあります。里帰り出産を考えている場合は、里帰り先の候補にも同じ確認をしておくと動きやすくなります。

初診のあと：妊娠の届出と母子健康手帳（母子保健法15条・16条）

初診で妊娠が確認されると、次に動くのは市区町村の窓口です。ここは法律で決まっています。

母子保健法第15条（妊娠の届出）
妊娠した者は、内閣府令で定める事項につき、速やかに、市町村長に妊娠の届出をするようにしなければならない。

母子保健法第16条（母子健康手帳）
市町村は、妊娠の届出をした者に対して、母子健康手帳を交付しなければならない。

つまり母子健康手帳は、妊娠の届出をした人に市町村が交付するものです。手帳とあわせて受け取るのが妊婦健診の補助券（受診票）で、公費負担の回数はこども家庭庁の案内で「妊婦1人につき出産までに14回程度」とされています。届出の時期や持ち物は自治体ごとに案内が異なるため、妊娠届の出し方と母子手帳の受け取りで流れを確認してください。

初診そのものの費用は、妊娠の確認が公的医療保険の対象外のため原則として自費です。金額の目安は産婦人科の初診にかかる費用にまとめています。補助券が使えるのは母子健康手帳を受け取ったあとの健診からなので、初診の分は対象になりません。

急ぐことより、調べておくこと

74%が6週までという数字を、急かす意味で紹介しているわけではありません。体調や仕事の都合もあり、動ける時期は人それぞれです。

ただ、予約後に施設を変更する人が約7%しかいない以上、最初の選択がほぼ最終の選択になるのがこの分野の構造です。通える範囲にどんな施設があり、分娩を扱うのはどこかを知った状態で初診に行くだけで、後に残る選択肢の数が変わります。

初診のあとに控える分娩予約については、分娩予約はいつまでにで実態データを整理しています。あわせてご覧ください。

よくある質問

妊娠したかもしれません。何科の病院に行けばよいですか？

産婦人科（産科）です。妊娠の確認と経過の管理を行う診療科で、婦人科のみを掲げる施設や、外来はあっても分娩を扱っていない施設もあります。近くの施設が分娩まで対応しているかは、受診前に確認しておくと後の選択肢が残ります。

妊娠検査薬が陽性でした。妊娠何週で受診すればよいですか？

受診時期の医学的な判断は当サイトではお伝えできません。受診の案内は施設によって異なるため、受診を考えている施設に電話で確認するのが確実です。実態としては、74%の人が妊娠6週までに初診を受けているという調査結果があります。

出産する施設を決めていなくても初診に行ってよいですか？

問題ありません。初診を受けた施設で出産しなければならない決まりはなく、分娩を扱わない施設で初診を受けた場合は、その後に分娩施設を選ぶことになります。ただし最初に受診した施設でそのまま出産する人が多いという実態はあるため、通い続けられる施設を選んでおくと後が楽になります。

初診に予約は必要ですか？

施設によって異なります。予約制の施設もあれば、受付順の施設もあります。公式サイトか電話で確認してください。

初診の費用はいくらかかりますか？

妊娠の確認は原則として健康保険の対象外で、費用は施設や検査内容によって異なります。受診前に電話で目安を確認できます。健康保険証は、診療の内容によって保険診療が生じる場合に備えて持参してください。

その産婦人科で出産できるかは、どう調べればよいですか？

当サイトの都道府県別ページや厚生労働省の「出産なび」で分娩の取り扱いを確認できます。ただし公開情報が最新とは限らないため、最終的には施設に電話で確認してください。

母子健康手帳はいつもらえますか？

母子保健法16条により、市町村は妊娠の届出をした人に母子健康手帳を交付します。届出は初診で妊娠が確認されたあとに行うのが一般的です。届出の時期や持ち物は自治体で案内が異なるため、お住まいの市区町村の窓口でご確認ください。